不妊治療を受けながら仕事を続けていると、「急な通院を上司にどう伝えたらいいの？」「不妊治療をしていることを会社に言うべき？」「できれば職場には言いたくない」と悩むことがあります。

不妊治療では、診察時の卵胞の育ち方やホルモン値などによって、次の通院日や採卵日が直前に決まることがあります。そのため、本人が早めに予定を伝えたくても、あらかじめすべてのスケジュールを確定できるとは限りません。

厚生労働省の令和8年3月版資料では、不妊治療をしたことがある、または予定している労働者のうち、仕事と治療を両立できなかった人は26.1％でした。また、職場に「一切伝えていない、または伝えない予定」と回答した人も47.1％にのぼります。

職場に言いにくい、知られたくないと感じるのは、決して珍しいことではありません。

この記事では、不妊治療を上司に言うか迷っている方に向けて、職場へ伝える範囲の決め方、会社に詳しく言いたくない場合の対応、そのまま使いやすい伝え方の例文を紹介します。

不妊治療は上司に言うべき？判断するときの考え方

不妊治療をしていることを、職場全体に伝える必要はありません。

通常の有給休暇などで通院でき、急な遅刻・早退や担当業務への影響がほとんどない場合は、治療名を伝えずに働き続ける選択もあります。

一方で、次のような状況が続く場合は、直属の上司や人事担当者など、必要最小限の相手に相談しておくことで、勤務調整がしやすくなる可能性があります。

• 通院日が前日や当日に決まることがある
• 遅刻・早退・半休が月に数回必要になる可能性がある
• 採卵や胚移植などのために、まとまった休みが必要になることがある
• 出張や残業、勤務時間の調整を相談したい
• 不在時の引き継ぎや代替対応が必要になる
• 不妊治療のための社内制度を利用したい

大切なのは、「不妊治療をしていることを理解してもらわなければ」と考えすぎるのではなく、仕事を続けるために必要な範囲で相談することです。

会社に言いたくない場合はどうすればよい？

「治療のことを知られたくない」「結果を聞かれるのがつらい」「職場で気を遣われたくない」と感じる方もいるでしょう。

厚生労働省の調査でも、職場にオープンにしていない理由として、「周囲に気遣いをしてほしくない」「治療がうまくいかなかったときに職場に居づらい」「不妊治療をしていることを知られたくない」といった回答が挙げられています。

会社に詳しく言いたくない場合は、次のような方法があります。

「継続的な治療のための通院」とだけ伝える

治療名を明かさず、「医療機関への定期的な通院が必要」と伝える方法です。

ただし、不妊治療専用の休暇など、利用目的が決められている制度を申請する場合は、会社の規定に沿った申告や書類の提出が必要になることがあります。

上司ではなく人事担当者に相談する

直属の上司に言いにくい場合は、先に人事・労務担当者や社内の相談窓口へ相談する方法もあります。

人事には治療の事情を伝え、上司や同僚には「通院のため勤務調整が必要」とだけ共有してもらうなど、情報を分けることも検討できます。

情報を共有する範囲を指定する

相談するときは、誰まで情報を共有してよいかを明確に伝えておくことが大切です。

たとえば、「治療名については、直属の上司と人事担当者のみの共有にしてください」「同僚には、通院による勤務調整とだけ伝えてください」とお願いできます。

職場にはどこまで伝えればよい？

不妊治療の検査結果、使用している薬、採れた卵子の数、胚の状態など、治療内容を細かく話す必要はありません。

職場に伝える内容は、次の5点に絞ると整理しやすくなります。

1．通院日が直前に決まる可能性

不妊治療では、診察結果によって次回の通院日が決まるため、前もってすべての予定を確定できない場合があります。

「早めに予定を出したくても、医師の判断を待たなければならないことがある」と伝えておくと、単なる私用による急な予定変更とは異なることを理解してもらいやすくなります。

2．通院頻度や必要な時間の目安

正確な回数を約束する必要はありませんが、「月に数回」「午前中の半休」「1～2時間程度の遅刻や早退」など、現時点で分かる範囲を伝えます。

3．希望する勤務調整

「配慮してほしい」とだけ伝えるのではなく、時間単位の有給休暇、時差出勤、テレワーク、出張日の調整など、希望する対応を具体的に伝えましょう。

4．業務への対応方法

不在時の引き継ぎ、連絡可能な時間、事前に済ませておく業務などを一緒に伝えると、職場側も対応を検討しやすくなります。

5．情報を共有してよい範囲

「上司と人事のみ」「同僚には治療名を伝えない」など、プライバシーについての希望も伝えておきましょう。

不妊治療を職場に伝える前に準備しておきたいこと

• 就業規則や社内ポータルで、利用できる休暇・勤務制度を確認する
• 直属の上司、人事担当者、産業医など、最初に相談する相手を決める
• 通院頻度や必要な休みの目安をメモする
• 時差出勤や時間休など、希望する対応を整理する
• 不在時の引き継ぎ方法を考えておく
• 治療情報を誰まで共有してよいかを決める

忙しい時間帯や周囲に人がいる場所で突然話すよりも、「勤務について個別に相談したいことがあります」と伝え、落ち着いて話せる時間を設けてもらうとよいでしょう。

不妊治療を職場に伝えるときの例文

職場の雰囲気や社内制度に合わせて、必要な部分を書き換えてお使いください。

上司に初めて相談するとき

現在、医師のもとで不妊治療を受けています。治療の性質上、診察結果によって通院日が直前に決まることがあり、月に数回、遅刻・早退・半休をお願いする可能性があります。

業務への影響をできるだけ少なくできるよう、予定が分かり次第共有し、必要な引き継ぎも行います。今後の勤務について、一度ご相談させていただけますでしょうか。

治療名を詳しく言いたくないとき

現在、継続的な治療のため、定期的に医療機関へ通院しています。診察結果によって次回の通院日が直前に決まる場合があり、勤務時間の調整をお願いする可能性があります。

治療内容については個人的な情報のため、必要最小限の共有にさせていただきたいと考えています。業務に必要な範囲で、勤務方法についてご相談させてください。

人事だけに治療内容を伝えたいとき

不妊治療のため、休暇や勤務時間の調整について相談したく、ご連絡しました。

治療に関する情報は、できれば人事担当者と直属の上司のみの共有にしていただき、同僚には「通院のため勤務調整が必要」とだけ伝えていただきたいと考えています。利用できる制度と申請方法を教えていただけますでしょうか。

急な通院が決まったとき

明日、診察結果に基づき、医師から通院するよう指示がありました。

急なご相談となり申し訳ありませんが、午前中に半休をいただくことは可能でしょうか。本日中に必要な業務を整理し、不在時の対応と引き継ぎ内容を共有いたします。

採卵や処置のために休みが必要なとき

治療上必要な処置の日程が○月○日に決まりました。当日は医療機関から安静や勤務を控えるよう案内される可能性があるため、1日休暇をいただきたいと考えています。

担当業務については、前日までに進捗と引き継ぎ内容をまとめます。ご調整いただくことは可能でしょうか。

時間休や時差出勤を相談するとき

今後、午前中に通院が必要になる可能性があります。終日の休暇ではなく、時間単位の有給休暇や時差出勤を利用できれば、通院後に出勤することが可能です。

当社で利用できる制度と申請方法について、確認させていただけますでしょうか。

同僚には詳しく伝えたくないとき

しばらくの間、治療のため勤務時間を調整することがあります。詳しい内容については個人的なことなので控えさせてください。

業務に影響が出ないよう、予定が分かり次第共有し、必要な引き継ぎを行います。ご迷惑をおかけすることもあるかもしれませんが、よろしくお願いいたします。

職場へ伝えるときに避けたい伝え方

必要以上に謝り続ける

休暇や勤務変更をお願いする際に、相手への配慮は必要ですが、「迷惑ばかりかけて申し訳ありません」と自分を責め続ける必要はありません。

謝罪だけで終わらせず、「分かり次第連絡します」「不在時はこのように引き継ぎます」と対応方法を伝えることが大切です。

できない約束をする

「必ず1週間前までに伝えます」と約束しても、不妊治療では日程を早く確定できないことがあります。

「通常は分かり次第お伝えしますが、診察結果によって前日や当日に決まる場合があります」と、治療の性質に沿って説明しましょう。

治療内容をすべて説明する

理解してもらおうとして、治療の経過や検査結果を詳しく話しすぎると、後から「話さなければよかった」と感じることがあります。

勤務調整に必要な情報と、個人的な治療情報を分けて考えることが大切です。

希望する対応を曖昧にする

「できれば配慮してほしい」だけでは、上司や人事も何を調整すればよいか判断しにくくなります。

「月に数回、時間休を利用したい」「通院日は始業時刻を遅らせたい」など、現時点で希望している対応を伝えましょう。

不妊治療と仕事の両立が難しいのはなぜ？

不妊治療と仕事の両立が難しい理由は、単に通院回数が多いからだけではありません。

厚生労働省の調査では、仕事と治療を両立できなかった主な理由として、次の内容が報告されています。

• 通院にかかる時間が読めず、医師から指定された日に外せない仕事が入るなど、日程調整が難しい
• 精神面の負担が大きい
• 体調・体力面の負担が大きい
• 通院回数が多い
• 病院・会社・自宅の移動が負担になる
• 職場の理解やサポートを得にくい

採卵や胚移植を行う治療周期では、通院や仕事の調整に加え、薬の使用、処置への緊張、結果を待つ時間などが重なることもあります。

両立がつらいと感じることは、本人の努力やスケジュール管理が足りないからではありません。

不妊治療と仕事の両立に使える可能性がある制度

利用できる制度や申請方法は会社によって異なります。就業規則や社内ポータルを確認し、人事・労務担当者へ相談してみましょう。

• 年次有給休暇
• 半日単位・時間単位の有給休暇
• 時差出勤
• フレックスタイム制
• 短時間勤務
• テレワーク
• 所定外労働や出張の調整
• 通院・休息時間を認める制度
• 休職制度
• 不妊治療を目的とした独自の休暇制度

時間単位の年次有給休暇は、会社で制度が導入されている場合、労使協定に基づき年5日の範囲内で利用できます。すべての会社で自動的に利用できる制度ではないため、まずは勤務先の規定を確認してください。

不妊治療連絡カードを活用する方法

口頭だけでは説明しにくい場合は、厚生労働省の「不妊治療連絡カード」を利用する方法があります。

このカードは、不妊治療を受けている従業員と企業をつなぐためのツールで、主治医に治療の予定時期や勤務上配慮が必要な事項などを記載してもらい、職場へ伝える際に活用できます。

ただし、会社の制度によっては、別途診断書や所定の申請書が必要になる場合があります。提出前に人事担当者へ確認しましょう。

くるみんプラス認定について

厚生労働省では、不妊治療と仕事を両立しやすい職場環境づくりに取り組む企業を対象に、「くるみんプラス」などの認定制度を設けています。

ただし、この認定があること自体によって、個人に特定の休暇を取得する権利が新たに生じるわけではありません。勤務先がどのような制度や相談体制を整えているかを確認する際の一つの目安として考えましょう。

伝えた情報を広めてほしくないときは

不妊治療は、本人のプライバシーに深く関わる情報です。

相談時には、「治療を受けていることは誰まで共有されますか」「私の許可なく同僚へ伝えないでください」と確認しておきましょう。

本人の了解なく、不妊治療などの機微な個人情報をほかの従業員へ広める行為は、厚生労働省のハラスメント関連資料で、パワーハラスメントの「個の侵害」に該当し得る例として示されています。

治療について繰り返し詳しく聞かれる、本人の了承なく周囲へ伝えられた、治療を理由に嫌がらせや不利益な対応を受けたと感じる場合は、社内の人事・労務部門、ハラスメント相談窓口、労働組合、都道府県労働局などへ相談する方法があります。

仕事と治療で心身がつらいときは、一人で抱え込まないで

不妊治療中は、仕事の調整、通院、薬の使用、処置、結果待ちなどが重なり、心身の負担が大きくなることがあります。

ただし、「ストレスがあるから妊娠できない」「気持ちを楽にすれば妊娠できる」と単純に考えることはできません。つらさを本人の気持ちの持ち方だけの問題にしないことが大切です。

眠れない、食欲がない、仕事に集中できない、気分の落ち込みが続くときは、治療を受けている医療機関の医師や看護師、心理職、産業医などへ相談しましょう。

鍼灸を利用する場合も、不妊治療の代わりではなく、医師の治療を続けながら心身の状態について相談する補助的なケアの一つとして考えます。鍼灸によって妊娠や治療成績が保証されるものではありません。

まとめ｜すべてを話さず、仕事に必要なことだけ伝えても大丈夫

不妊治療を上司に言うかどうかに、すべての人に当てはまる正解はありません。

通院が仕事にほとんど影響しなければ、治療名を伝えない選択もあります。一方、急な遅刻・早退や休暇が必要になる場合は、直属の上司または人事担当者へ、業務調整に必要な範囲だけ相談する方法があります。

職場に伝えるときは、治療の詳細ではなく、次の内容を中心に整理しましょう。

• 通院日が直前に決まる可能性
• 必要になる休暇や勤務変更の目安
• 希望する勤務上の対応
• 不在時の引き継ぎ方法
• 情報を共有してよい相手の範囲

「会社に言いたくない」と感じる気持ちを無視して、無理にすべてを話す必要はありません。ご自身のプライバシーを守りながら、仕事と治療を続けやすい方法を少しずつ探していきましょう。

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📚参考文献

• 厚生労働省「不妊治療を受けながら働き続けられる職場づくりのためのマニュアル」（令和8年3月）
  不妊治療と仕事の両立状況、職場へ治療について伝えている人の割合、両立が難しい理由、企業に求められる支援などを参照しました。
• 厚生労働省「不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック」（令和8年3月）
  不妊治療を受ける方が仕事を続けるための相談方法や、上司・同僚に求められる配慮、利用できる可能性がある制度などを参照しました。
• 厚生労働省「不妊治療と仕事との両立のために」
  不妊治療連絡カード、企業向けマニュアル、労働者向けハンドブック、くるみんプラス認定などの情報を参照しました。
• 厚生労働省「不妊治療連絡カード」
  不妊治療中であることや、通院のために必要となる勤務上の配慮を、主治医から職場へ伝える際に活用できる様式を参照しました。
• 厚生労働省「時間単位の年次有給休暇制度とは」
  労使協定を締結した会社では、年5日の範囲内で時間単位の年次有給休暇を導入できることなど、通院に活用できる休暇制度について参照しました。
• 厚生労働省「くるみん認定・プラチナくるみん認定・トライくるみん認定・プラス認定について」
  不妊治療と仕事を両立しやすい職場環境づくりに取り組む企業を対象とした、くるみんプラスなどの認定制度について参照しました。
• 厚生労働省「あかるい職場応援団｜パワーハラスメントの6類型」
  病歴や不妊治療などの機微な個人情報を、本人の了解を得ずにほかの労働者へ広める行為が「個の侵害」に該当し得ることを参照しました。
• Imai Y, et al. Risk factors for resignation from work after starting infertility treatment among Japanese women: Japan-FEMA study. Occupational and Environmental Medicine. 2021.
  日本で不妊治療を受けている女性を対象に、治療開始後の離職と職場環境などとの関連を調査した研究です。

この記事の監修者

院長：宇都宮 泰子
（うつのみや やすこ）

FEMICA認定妊活指導士／鍼灸学修士／MBA（経営管理修士）
はり師・きゅう師（国家資格）

• 日本フェムライフ統合ケア協会 代表理事
• 日本不妊カウンセリング学会認定不妊カウンセラー
• 日本生殖医学会会員

不妊・不育症を専門とし、東洋医学と生殖医療の両面から体質改善をサポート。大学院研究員としての研究活動も行いながら、臨床現場で妊活支援に従事している。

※本記事は一般的な医学情報を提供するものであり、診断・治療を目的とするものではありません。治療方針は必ず主治医の指示に従ってください。